このシリーズ、いろいろ書いてきましたが、会社が生み出す付加価値は、従業員や顧客、取引先、そして地域や社会に還元され世の中の進歩発展のために役立っているといえるでしょう。
では、特に同友会の経営指針で自社の付加価値の算出方法に悩んでいる方のために、もう一度、自社の付加価値の算出方法について整理します。
付加価値を算出するため控除法や加算法を厳密に当てはめようとすると悩みがでてきます。そのようなことに時間をとられるより、まずは、ざっくりと把握することの方が良さそうです。
損益計算書に製造原価の項目がない会社であれば売上総利益(粗利)が付加価値、製造原価がある会社であれば 製造原価に含まれる人件費などの固定費分(材料費、部品費、外注費などの変動費分を除いた分)を売上総利益(粗利)に加えた額とする、これでどうでしょう。
これでいくと結局、付加価値=限界利益ということになりますが。
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